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地盤調査
地盤調査書の見方

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宅地の半分は軟弱地盤
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なぜ軟弱地盤が多いのか?
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軟弱地盤が問題なのは・・
建物が傾くとどう感じる
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  木造2階建の重さに匹敵

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●住宅と地盤
基礎の決め方
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基礎の決め方
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よう壁って何?
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宅地の半分は軟弱地盤

すでにサポートサービスを初めて1700件を超えます。
その中で建築主デジカメコースや第三者監理の場合は必ず地盤調査書をいただいています。
件数にして少なくとも1000件程度でしょうか。(2011年04月頃)

■宅地の半分は軟弱地盤

その資料をデータベース化しているわけではありませんが、いつも「評価シート」というものを作りデジカメコースや第三者監理を依頼された建築主の方にお送りしています。その中で地盤と基礎の判定もしていますが、私の感覚では、その敷地のおおむね半分程度の敷地は、何らかの地盤補強が必要な敷地だったという印象を持っています。

ためしに、建築主デジカメコースの依頼を受けた直近の12件を調べてみると、下のような結果になりました。

地盤補強のいらない土地 6件
自沈層はないが、強くもないべた基礎でギリギリの地耐力の土地 2件
3〜4mの深さで軟弱地盤となり、地盤補強が必要な土地 4件

■土地を買っても、地盤調査をするまではわからない+意識の希薄さ

土地から購入される方が多いですが、建築条件付きなどの場合は、同じく区画内で建物が建ち始めていれば、その建物のための地盤調査資料から土地の強さは推定できますが、そのような資料が無ければ、その土地の強さを推し量ることはなかなか容易ではありません。

また、分譲住宅や建築条件付きなどの場合は、仮に地盤補強が必要であってもその費用は本体価格に含まれており、そもそもが軟弱地盤かどうかでその土地の購入判断をする方は、ほとんど皆無です。

言い換えれば、地盤補強のために新たな出費が必要でないために、軟弱地盤に対する意識も希薄であるとも言えます。

そのように考えれば、

被害日本大震災では、浦安市などの液状化がクローズアップされていますが、果たしてこの被害を受けられた方の中で、どこまで本気で液状化を心配されていたか。あるいは売る側がそのような資料を渡していたのか、ということになると私ははなはだ疑問に感じざるを得ません。
そもそも売る側が、「ここは大地震が起これば必ず液状化が起こる」なんてことは口が裂けても言わないでしょう。むしろ、「強固な杭で建物を支え・・・」と安心するようなキャッチフレーズと利便性、高級感を高らかと謳い上げていたであろうと想像してしまいます。

土地への認識は、「宅地の半分は地盤補強が必要な軟弱地盤である」と心得ておいた方が良いですね。 

■補足
近くで住宅工事があれば、その様子から杭を打った、打っていないはわかりますが、それが数十メートル離れれば、地質も変化しますから推測の域をでません。 補足:地名から調べる方法、地質図から知る方法もありますし、後で紹介しますが、決定打ではありません。       


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